Zomato(ゾマト)は、2008年に設立されたインド最大級のフードデリバリー企業です。
レストラン検索、口コミ、デリバリー、テイクアウト、サブスク型の会員サービスまで手がけており、インドではUber Eatsに近い立ち位置のサービスとして知られています。
インドのフードデリバリー市場は、Zomato (約58%のシェア)とSwiggy(約42%のシェア)の2社がほぼ独占している状態で、Zomatoはその中でも特に都市部における存在感がとても強い企業です。
この記事では、Zomatoの事業内容・これまでの成長・今後の展望を、できるだけ分かりやすく紹介していきます。
① Zomatoの事業を分かりやすく解説
ここでは、Zomatoが行っている事業について1つずつ分かりやすく解説しています。
フードデリバリー事業

Zomatoのメイン事業は、フードデリバリーです。
アプリ上でユーザーが料理を注文し、Zomatoの配達員が飲食店から自宅まで届ける仕組みで、インド全土で毎月およそ22万店舗以上の飲食店が対応しています。
また2024年時点で、Zomatoの月間アクティブユーザー数は約8,000万人規模です。
近年のインドでは、自炊せずにアプリで食事を注文するライフスタイルが急速に広がり、Zomatoは都市部において日常生活に欠かせないインフラのような存在になっています。
レストラン検索・レビュー事業

実はZomatoはもともとフードデリバリーではなく、レストランのメニューや口コミを掲載する情報サイトとしてスタートしました。
日本でいうと 「食べログ」 に近い立ち位置だと思います。
現在もこの機能は健在で、インド国内だけで100万店舗以上の飲食店データを持っているそうです。
そのため、Zomatoは単なるフードデリバリーサービスではなく、食べログ的な飲食店の口コミサイトの役割も持ち合わせるといえます。
Zomato Gold(会員制サブスク)

Zomato Goldは、Zomatoをよく使う人向けの有料サブスクサービスです。
加入すると、配達料の割引や無料特典、対象レストランでの限定オファーなどが受けられます。
有料サブスクの料金はかなり安めで、年額で₹200〜₹300前後(日本円で約400〜600円)になることが多く、月に数回デリバリーを使うだけで元が取れるのが特徴です。
そのためヘビーユーザーほどお得感が強く、Zomatoをたくさん使い続けてもらうための仕組みとして機能しています。
② Zomatoのこれまでの歩み

Zomatoは2008年、インドのデリーで生まれました。
当初のサービス名は「Foodiebay」で、レストランの紙のメニューをオンラインで見られるようにするという、かなりシンプルなアイデアからスタートしています。
その後、スマートフォンの普及とともに利用者が急増し、2010年代前半には現在の「Zomato」という名前に変更しました。
Zomatoはレストラン検索・口コミサイトとして、インド国内で一気に知名度を高めました。
そして2015年ごろからは、成長余地の大きいフードデリバリー事業に本格参入します。
都市部を中心に配達ネットワークを広げていき、Swiggyと並ぶインド最大のフードデリバリーアプリへと成長していきました。
2021年には、Zomatoはインドの先進的なテック企業として注目を集めながらインド国立証券取引所(NSE)とボンベイ証券取引所(BSE)に上場しました。
現在のZomatoは、平均月間アクティブユーザー(MAU)が約5,900万人に達しており、インドの食生活そのものを支えるプラットフォームとしての地位を確立しています。
③ Zomatoのこれからの展望

Zomatoは、インドのフードデリバリーを軸にしながら、着実に事業を広げています。
現在は500以上の都市で展開しており、今後は1,000都市規模まで拡大する計画だそうです。
メインの事業であるフードデリバリーは年30%前後の成長を目標にしており、まだ伸び代の大きい市場といえます。
さらに、スピード配送分野では買収したBlinkitを中心に配送専用の小さめの倉庫を増やしていき、日用品のスピード配達体制を強化しています。
その一方でSwiggyなど他のインドのフードデリバリーサービスとの競争も激しくなっています。
また、Zomatoはフードデリバリーに加え、Hyperpureで飲食店へ食材を卸し、Districtで映画やイベント予約も提供しています。
このように外食、物流、娯楽までをまとめて支える生活インフラ型サービスへ進化しつつあります。
まとめ
Zomatoは、インドを代表するフードデリバリーサービスの一つです。
さらに現在はデリバリーに加え、食材卸やイベント予約などにも事業を広げ、サービスの幅を拡大しています。
単なるフードデリバリーアプリにとどまらず、インド人の日常生活を支える総合的なプラットフォームへと進化しつつあります。
インド版Uber Eatsというより、「食を軸にした生活アプリ」へ進化している点が印象的です。
