Bharti Airtel（バルティ・エアテル）は、1995年にニューデリーで設立された、Reliance Jioと並ぶ、インドを代表する民間通信企業のひとつです。
モバイル通信・固定回線・インターネットなどを中心に行っていて、インド国内だけでなくアフリカ14ヵ国やスリランカにも事業を展開しています。
普通インドの会社はインド国内だけで事業を行うことが多いのですが、Bhrati Airtelはアフリカにも進出しているのが珍しいところです。
この記事では、Bharti Airtelの事業内容・成長の背景・今後の展望を、分かりやすく解説していきます。
① Bharti Airtelの事業を分かりやすく解説
まずは、Bharti Airtelの事業について一つずつ見ていきます。
個人向け通信サービス
Bharti Airtelのサービスの中で最も利用されているのが、個人向けのモバイル通信サービスです。
利用者数は約3.5~3.8億人とされていて、インド全人口の約4分の1が使っていることになります。
Airtelの個人向け回線には、学生や若者を中心に利用されるプリペイド回線の「Airtel Mobile」と、都市部の会社員やファミリー層に多い月額制の「Airtel Postpaid」があります。
企業向け通信サービス (Airtel Business)
Airtelは個人向けだけでなく企業向けサービスにも力を入れています。
企業・法人クライアント数は100万社以上で、大企業から中小企業、スタートアップ、政府機関まで幅広く利用されています。
具体的には、法人顧客に企業専用回線やクラウド接続、データセンター連携、セキュリティサービスを提供しています。
デジタルサービス分野
Bharti Airtelは通信に加えて、動画配信や音楽、決済などのデジタル分野にも展開しています。
具体的には、映画・ドラマ・TVをまとめて視聴できるプラットフォーム ｢Airtel Xstream｣、音楽ストリーミングサービス ｢Wynk Music｣、デジタル銀行 ｢Airtel Payments Bank｣ などがあります。
② Bharti Airtelの創業から現在まで
Bharti Airtelの前身となるBharti Enterpriseは、1976年にSunil Bharti Mittalによってニューデリーで設立されました。
当初は通信会社ではなく、自転車部品や電話機・電子機器の輸入販売からスタートしました。
その後、1995年にはインドの通信自由化を受け、携帯通信事業を本格的に始めて、社名もBharti Airtelという名前に改めました。
当時のインドでは、通話料が非常に高く携帯電話は富裕層向けのものでした。
そこで、Bharti Airtelはプリペイド方式を導入して、富裕層でなくても買いやすくしました。
そして2003年以降は、2G通信が大きく普及したことにより、地方や農村部にも利用者が拡大していき、数億人規模のユーザーを獲得しました。
さらに2010年には、Zain Africaを買収して、アフリカ15か国以上に進出しました。
しかし2016年に、大手のReliance Jioが音声通話やモバイル通信をほぼ無料で提供しながらインド市場に参入したことで、携帯電話業界は一気に厳しい価格競争に巻き込まれました。
それでも、Bharti Airtelは通信の安定性や地方や農村まで通信がカバーしていることを強みとして生き残りました。
今では、Bharti AirtelはReliance Jioと並ぶインドの携帯通信会社として知られています。
③ Bharti Airtelのこれからの展望
Bharti Airtelは今後も、通信を軸にしながら、インドのデジタル社会を支える存在であり続けると考えられています。
これから力を入れると考えられている分野は大きく分けて次の2つです。
1つ目は、5Gを中心とした次世代通信インフラの強化です。
5Gを広げることで、スマホ通信が速くなるだけでなく、工場やオフィス向けの「業務専用通信インフラ」も整い、企業向けサービスを本格的に提供できる土台が強化されます。
2つ目は、企業向けのデジタルサービスの強化です。
Bharti Airtelはクラウドやデータ管理、セキュリティといった分野に力を入れており、「通信会社」から、企業のITや業務を支えるデジタル基盤の会社へと進化しようとしています。
その代表例が、IBMと連携して提供している「Airtel Cloud」 です。
AIに対応したインフラや、複数拠点に分かれたデータセンターを活用し、企業が安心してデータやシステムを預けられる環境を整えています。
まとめ
Bharti Airtel（バルティ・エアテル）は、インドを代表する民間通信企業です。
モバイル通信を軸に、企業向け通信やデジタルサービスへも事業を広げています。
今後は5Gやクラウド分野を強化し、通信会社から企業のIT基盤を支える存在へと進化していくことが期待されています。